米中激突 中国ビジネスの行方
日本企業は激動期をどう勝ち抜くか

服部健治・湯浅健司・日本経済研究センター 編

定価 3,080円(税込)本体2,800円
A5判並製 182頁
ISBN 978-4-8309-5057-5(4-8309-5057-9)
2019年10月10日発行
在庫あり
執筆者一覧
[編著者]
服部 健治(ハットリ ケンジ)

第1章 中央大学ビジネススクール・フェロー

湯浅 健司(ユアサ ケンジ)

序章、第5章 日本経済研究センター主席研究員兼中国研究室長

[著者]
真家 陽一(マイエ ヨウイチ)

第2章 名古屋外国語大学外国語学部中国語学科教授

雷 海涛(ライ カイトウ)

第3章 桜美林大学経営学研究科教授

岡野 寿彦(オカノ トシヒコ)

第4章 NTTデータ経営研究所シニアスペシャリスト

宮本 雄二(ミヤモト ユウジ)

第6章 宮本アジア研究所代表(元駐中国大使)

北野 尚宏(キタノ ナオヒロ)

第7章 早稲田大学理工学術院国際理工学センター教授

細川 昌彦(ホソカワ マサヒコ)

第8章 中部大学特任教授

(データは本書刊行時のものです)

主要目次
  • 序章 米中対立,長期化の様相―貿易戦争から「文明の衝突」へ
  • 第1章 「新時代の中国」における競争優位戦略―いかに中国企業との差別化を図るか
  • 第2章 米中関係と「中国製造2025」の展望―日本企業の新たな切り口に
  • 第3章 中国の半導体・液晶産業の動向―量産化へシフト,最先端に迫る勢い
  • 第4章 変化する中国のデジタルビジネス―ネットからリアル世界の競争へ
  • 第5章 好転する日中関係 膨らむ商機―リスク見極め,問われる戦略性
  • 第6章(講演録) 習政権,一極集中から集団指導制へ変化―米国との関係改善,重要な日本の役割
  • 第7章(講演録) 中国の対外援助と「一帯一路」構想―世界に広がる影響力とその課題
  • 第8章(講演録) 「冷戦モード」に入った米中関係―ビジネスには安全保障の観点も必要
お知らせ

新刊紹介『米中激突 中国ビジネスの行方』
 服部健治・湯浅健司・日本経済研究センター 編『米中激突 中国ビジネスの行方―日本企業は激動期をどう勝ち抜くか―』が2020年1月5日付「日中友好新聞」で紹介されました。

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新刊紹介『米中激突 中国ビジネスの行方』
 服部健治・湯浅健司・日本経済研究センター 編『米中激突 中国ビジネスの行方―日本企業は激動期をどう勝ち抜くか―』が2020年1月5日付「日中友好新聞」で紹介されました。